トップ対談 – DX先進企業からSnowflakeが選ばれる理由 –

データドリブン時代に、ブレイクスルーとなる「Snowflake」の革新性

― データドリブン経営を支えるデータ分析基盤に求められる要素は何でしょうか。

岡部：生産・サポート終了が迫る既存DWH（データウエアハウス）の更新を見据え、オンプレミスのDWHをクラウドへ移行するご相談が多くなっています。データ量の急激な増加にDWHの処理能力が追いつかなくなってきていることが背景にあります。また、インテグレーションの難易度が高く工数が膨らんでしまう、初期コストが高くなり運用が困難になるといった課題も表面化しています。さらに、アプリケーションはもとよりERP もクラウド化される中、データ活用のためにデータをオンプレミスのDWHに持ってくるという発想自体が意味をなしません。拡張性やデータ活用の観点から、ジールではDWHの機能をクラウドサービスとして提供する「Snowflake」の革新性には以前から注目していました。2020年2月に米国で開催されたITイベントでは、Snowflakeのデモ展示やセミナーが大変盛況でした。その熱気に、Snowflakeがデータドリブン時代を拓くブレイクスルーになるという確信を抱きました。

東條：当社のミッションである、「すべての組織をデータドリブンへ」のもと、2015年にリリースして以来、Snowflakeはグローバルで3500 社以上の企業にご導入いただいています。新型コロナウイルスの影響下でも前年同期比2 倍以上の売上成長を達成しています。市場評価としては、ガートナーが2019年1月に発表した「アナリティクスのためのデータマネジメントソリューション」分野のマジック・クアドラント（*2）で、Snowflakeは名立たるグローバル大手ベンダーがひしめくリーダーの1 社に位置付けられました。岡部さんが指摘するように、DXの先進企業や市場から高い評価を得ている大きな理由は、その革新性にあります。

従来のDWHは、コンピュート（計算処理）とストレージ（記憶装置）がセットとなっていたため、拡張性の面で課題がありました。一方でSnowflakeは、コンピュートとストレージを分離した独自のアーキテクチャーにより、必要な時に必要なだけ、無限にクラウドのリソースを利用できます。またリソースが不要になれば返却することで、コストを最適化できる点も大きなメリットになります。

*2　マジック・クアドラントは、急成長する市場において競合するプロバイダーの位置付けを4 タイプに分類しグラフィカルに表示したもの。

岡部：データドリブン経営では、データを活用できる社員の育成が必要です。米国企業には、データ活用の促進や教育を担うBIマネージャーが存在します。日本企業でもDX部門にBI担当者を置いて同様の取り組みを行う動きが出てきています。BI活用の拡大に伴い、課題となるのが同時実行性能です。既存のDWHはパフォーマンスが限られており、同時接続数の増加に伴い、レスポンスの低下や他システムへの影響が懸念されます。Snowflakeなら、パフォーマンスを気にすることなく、BIツールの活用を広げることができるので、データを基本とした成長戦略を実現しやすくなります。

鉱山機械数百台の稼働率向上、パフォーマンスが20 倍向上

― DX先進企業で大きな成果を上げている、米国におけるSnowflakeの成功例を教えてください。

東條：コマツグループにおいて、鉱山機械事業を展開する米国コマツマイニングは、ショベルカーや掘削機などにセンサーを取り付けてさまざまなデータを収集・分析することで、故障予測や稼働率の向上、的確で効率的なオペレーションの支援、重機配置の最適化などを実現しています。約80の鉱山で稼働する420のショベルカーから毎分300万件、1日あたり47億件のデータが発生しており、2021年には30テラバイト/月のデータ量を想定しています。膨大なデータをリアルタイムに分析する裏側でSnowflakeが活躍しています。

その他にも、米国金融企業の大手であるキャピタルワンは、DWHを全面的にSnowflakeで刷新し、データ分析の高度化を図っています。また米国アシックスデジタルでは、Snowflakeへの移行によりパフォーマンスが約20倍向上、アドビではデータ管理プラットフォーム「Adobe AudienceManager」のデータ処理に要していた3.5日を10時間に短縮するなど、Snowflakeの特長であるクラウドの拡張性を活かすことで効果を発揮しています。

海外データセンターにデータを置きたくないというニーズにも対応

― 日本市場に向けた施策や導入支援やサポートについてお聞かせください。

Snowflakeによる新しいクラウド・データ・プラットフォーム

導入支援強化の観点からパートナーのエコシステムも拡充しています。ジールは、20年以上にわたりBIやDWH分野で豊富な実績があります。1000 社以上のお客様に対する構築・運用の支援を通じて積み重ねてきたノウハウと信頼が、何よりも大きな強みであると認識しています。Snowflakeの革新性とジールの手厚いサポートにより、二人三脚でお客様のデータドリブン経営を支援していきます。

― DXに取り組む日本企業にメッセージをお願いします。

東條：今日直面している課題は、過去のテクノロジーですべてを解決するのは難しいかもしれません。しかし、新しいテクノロジーを利用することで、今直面している課題や、今後の課題解決が可能となります。また米国では、データを所有する企業が集まってエコシステムをつくる動きが活発化しています。Snowflakeはこうした動きに応え、次世代クラウド・データ・プラットフォームとしての機能を拡充しています。データ活用基盤の選択が、企業の成長を左右するといっても過言ではありません。まずはPoCで小さく始め、データ活用による企業成長の芽を大きく育てていきましょう。

岡部：データをどうビジネスに活かしていくか、データ活用とビジネスをどのように結びつけていけばよいのか、という日本企業のお客様も多くいらっしゃいます。ジールは、DXに向けた最初の一歩から支援をしています。お客様に寄り添い、データ活用を支援することは当社の原点でもあります。DXは目的ではなく手段に過ぎません。企業のあるべき姿の実現や、業務部門が抱える課題の解決にデジタル技術を活用する視点が大切です。小さな改革の積み重ねが、大きな成果につながっていきます。まずは一歩踏み出すことが、現状を打開し企業の明日を切り拓いていきます。

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