コラムに関連する記事

CCCマーケティング、データブリックスの「レイクハウス・プラットフォーム」を採用

米Databricks 社の日本法人であるデータブリックス・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、社長：竹内 賢佑、以下：データブリックス）(*1)は2022年3月23日、CCCマーケティング株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：北村 和彦、以下：CCCマーケティング）(*2)が、データブリックスの統合データサイエンス基盤「レイクハウス・プラットフォーム」を採用したことを発表しました。

BIダッシュボード「MotionBoard」が、Oktaの「Okta Integration Network」に登録

Okta Japan株式会社（本社: 東京都渋谷区、代表取締役社長： 渡邉 崇）は、2022年3月17日、
ウイングアーク１ｓｔ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員CEO：田中 潤
、以下ウイングアーク１ｓｔ）が提供するBIダッシュボード「MotionBoard」が、
アイデンティティ管理・認証基盤プラットフォーム「Okta Identity Cloud
（https://www.okta.com/jp/products/）」と事前連携する7,300以上のアプリテンプレート群
「Okta Integration Network（https://www.okta.com/jp/okta-integration-network/）」（OIN）に
登録されたことを発表しました。

企業DXとは目的ではなく課題解決手段！カルビーのDX背景と取り組み事例

社会の変化に伴い、働き方改革や新しい生活様式の常態化が進んでいます。このような「ニューノーマル時代」に欠かせないのが「DX（デジタルトランスフォーメーション）」です。DXとは「デジタル技術による生活やビジネスなどの社会変革」を意味し、ビジネス環境が激しく変化している今、DXの導入はさまざまな企業の優先事項であると言えます。


国内最大手のスナック菓子メーカーであるカルビーも、中期経営計画（2020年3月期～2024年3月期）の重点課題の一つとしてDXを掲げ、DX推進委員会を立ち上げました。この記事は、その背景や取り組みについて、同社の執行役員で情報システム本部 本部長の小室滋春さんにインタビューしてまとめたものです。

『攻めのデータ活用の「つまずきポイント」に備える49のチェックリスト』を出版、JDMCのAI・データ活用のためのコンプライアンス研究会の成果まとまる

一般社団法人日本データマネジメント・コンソーシアム（会長　栗島 聡、以下 JDMC）の
AI・データ活用のためのコンプライアンス研究会は、2022年3月10日、標記書籍を日経BP社より
上梓しました。Amazonおよび各書店にて発売。AI(人工知能)の利用や斬新な
インターネットサービスなど、攻めのデータ活用に取り組む際に、コンプライアンスや
倫理面を巡って起きがちな問題(つまずきポイント)を事前に洗い出す方法を提案し、
実務ですぐ使えるツールをExcelデータ形式で提供します。新たなデータ活用を始める前に、
グレーゾーンでトラブルを起こさないかどうかを自分で確認できます。業種業界、
企業規模を問わず、データ活用についての契約・コンプライアンス・個人情報保護を担当されている
実務者、法務担当者、エンジニアの方々にお勧めします。

Tangerine、小売企業の成長戦略を支援する新サービスの開発にThoughtSpot Everywhereを採用

（画像はイメージです）

検索とAIを活用したアナリティクスをリードするThoughtSpot, Inc.の日本法人である
ソートスポット合同会社（本社：東京都千代田区、以下 ソートスポット）は2022年2月14日、
Tangerine株式会社（本社：東京都港区、以下 Tangerine）が小売企業へ新たなデータ活用体験を
提供するための新サービス「STORE360 Insight」の開発に、埋め込み分析機能を実現する
ThoughtSpot Everywhereを採用したことを発表しました。

ThoughtSpotが日本でSaaS製品の提供を開始

検索とAIを活用したアナリティクスをリードするThoughtSpot, Inc.の日本法人であるソートスポット合同会社（本社：東京都千代田区、以下 ソートスポット）は2022年2月21日、SaaSプラットフォームを東京リージョンで提供開始すると発表しました。

ThoughtSpotは、産業や規模を問わず、あらゆる企業にライブアナリティクスをもたらす市場で唯一のフルマネージドSaaS製品です。モダンアナリティクスクラウドの導入により、企業はシンプルな操作性ながらも堅牢なフロントエンドエクスペリエンスで最新のデータスタックをフル活用し、クラウドデータにライブ接続できます。これにより、ビジネスユーザーはクラウドにあるデータからインサイトを抽出し、事実に基づいたデータドリブンなアクションを起こせるようになり、企業はAmazon Redshift、Google BigQuery、Microsoft Azure Synapse、Snowflake、Databricks、Oracle Autonomous Data Warehouseなどのクラウドデータプラットフォームへの投資利益を最大化できます。

東京海上日動がSNOWFLAKEデータクラウドを採用

システムのクラウド移行とDX・データドリブン経営を加速
データクラウドを提供するスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は、2022年2月10日、東京海上日動火災保険株式会社 (所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：広瀬 伸一、以下 東京海上日動)が Snowflake データクラウドを採用したことを発表しました。

エレコム株式会社が、営業活動を可視化するダッシュボードを「MotionBoard」で構築し、月100時間以上のレポート作成の工数を削減

ウイングアーク１ｓｔ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員CEO：田中 潤、以下ウイングアーク１ｓｔ）は、2022年2月2日、パソコン及びデジタル機器関連製品の開発・販売を手掛けるエレコム株式会社（以下、エレコム）が、営業活動フェーズを可視化するダッシュボードを構築するにあたり、BIダッシュボード「MotionBoard」を導入したことを発表しました。

住友商事マシネックス、経営効率化を推進するDomoのカスタムアプリ「予算シミュレーションDomo Apps」を導入

ジョルダン、トヨタマップマスター、ミックウェア、日本オラクル、全国の移動活性化に向け生活・観光の利便性を向上するマルチモーダル・データ基盤構築で協業

ジョルダン株式会社、株式会社トヨタマップマスター、株式会社ミックウェア、日本オラクル株式会社の4社は、2022年1月11日、交通の利便性向上や観光体験の拡大による地域活性化を目的に、さまざまな移動手段・サービスを組み合わせた新たなマルチモーダル・データ基盤の構築で協業し、2022年夏頃から静岡県三島市、裾野市、長泉町エリアで実証を開始することを発表しました。