自社でインフラ運用も不要
ジールが提供するZEUSCloudで企業データ統合と多彩な分析が可能にさらなるデータドリブン経営を推進
三光ソフランホールディングス株式会社 Stay JAPAN株式会社
お客様の要望
運用負荷や多くのコストをかけることなく、データ分析基盤を構築・運用したい
集計作業を効率化し、KPIの可視化により意思決定の迅速化を図りたい
多くの社員がデータを分析し、新たな戦略を生み出す環境をつくりたい
ZEALにした決め手
複数のBIツールを検討した結果、BIやDWHに豊富な実績を持つジールを選定
DWHやデータレイク、BIツール、サーバーやストレージ、ミドルウェアといったクラウド(AWS)も自社で用意する必要なくてすぐに分析できる点を高く評価
月額料金で利用できるため、オンプレミスで導入する場合に比べてコストパフォーマンスが高い
効果・実績
売上集計業務に要していた毎月20時間の削減など、定型レポートの作成業務を効率化し生産性を向上
ZEUSCloudのBIツールとデータレイクによりデータを可視化し、新たな価値創造や業務改善に有効な「気づき」を得ることが可能に
データの可視化により、自身でどのようにアクションを起こしていくかを考える機会が増え、業務に積極的に参加する意欲が湧いた
課題と背景
「人々に明るく楽しい『住まい』と『住環境』を提供する」をモットーに事業を展開し成長する三光ソフラングループ。ベンチャー精神を大切に挑戦し続ける同グループは、2017年4月に、「暮らすようにステイする」をコンセプトに宿泊事業を行う「Stay JAPAN」を設立した。同社は「Stay SAKURA」、「Palm Spring」などのブランドで東京、京都、宮古島を中心に約50棟の宿泊施設を展開し、地域の魅力を発信することで社会貢献につなげている。
宿泊ビジネスで継続的に利益を生むためには、顧客データや販売チャネルなどデータドリブン(データ駆動型)経営が求められる。データ活用における従来の課題について、三光ソフランホールディングス ホテル運営部・マーケティング職 武藤 大希氏はこう話す。「当社では、週1回の経営会議で売上の報告を行っています。そのために施設ごと、エリアごと、全体売上の3つの観点から、ホテルの宿泊管理を行うパッケージ型PMS(Property Management System)でCSVファイルをアウトプットし、手動で集計していました。売上集計作業に週に4時間、月に16~20時間以上を要したことから、売上以外のKPI(重要業績評価指標)を集計する時間的余裕がありませんでした。また、手動による集計はヒューマンエラーのリスクがあるため、データの信頼性の面でも課題がありました」
宿泊ビジネスのマーケティングでは、日々の価格調整(プライシング)が重要な要素となる。「特に繁忙期は、お客様の予約状況や空き数をもとに現在の宿泊単価を調整し、利益を最大化するために、リアルタイムなデータの活用はより重要となります。またデータにより経営の実態や課題を可視化することで、売上向上や業務効率化に向けた改善も的確かつ迅速に行えます。経営はもとより社内で、多彩な分析ができる環境構築への要望が大きくなってきていました」(武藤氏)
2019年、同社はデータドリブン経営を進めるべく、データ分析基盤の導入プロジェクトに取り組み始めた。
採用のポイント
同社がデータ分析基盤を導入するうえでハードルとなったのが、コストと人材の2つがポイントになったと振り返るのは、三光ソフランホールディングス 経営管理部 柏葉 昌平氏だ。「当社はスタートアップのフェーズで事業を拡大しており、コストも人材も限られている中で、業務効率化や競争力強化に向けてITに取り組まなければいけないというのが現状です。データ分析基盤の導入で懸念されたのは、DWH構築のためのインフラ整備や専門性の高いI T人材の雇用などに、多くのコストや時間を費やしてしまうことでした。また分析基盤の成果は、数値化しにくく目に見えないことから、投資を回収できないサンクコスト(埋没費用)化しやすいリスクを内包しており、投資判断が難しい側面もありました」
同社は、コストの抑制と構築・運用業務の負荷軽減の観点から複数のBIツールを検討した。その結果、BIやDWHに豊富な実績を持つジールの独自クラウド型企業データ統合サービス「ZEUSCloud(Zeal Enterprise-data Unified Service Cloud)」を選定。その理由について柏葉氏はこう説明する。
「DWH(PostgreSQL)やデータレイク、BIツール(MicroStrategy)、サーバーやストレージ、ミドルウェアといったクラウドインフラ(AWS)も、当社で用意する必要がなく、すぐに分析を開始できるという点を高く評価しました。また月額料金で利用できるため、初期投資が必要なく、オンプレミスで導入する場合に比べて非常にコストパフォーマンスが高く、予算が立てやすい点も大きなメリットです。さらに運用管理はジールで対応してもらえるため、専任のIT人材も不要です」
導入の経緯
短期だけでなく長期的な目線で信頼できるパートナーとしてジールを選択したと武藤氏は強調する。「分析基盤の構築は専門的な用語も多かったのですが、ジールに基本的な考え方から丁寧にレクチャーしてもらいました。また、当社のKPI を深く理解したうえで、実践に即したサンプルレポートを作成いただき、非常に具体的でわかりやすかったです。ジールの手厚いサポートのもと、BIやDWHに関する専門スキルのない当社スタッフでもスムーズに導入することができました」
導入支援を行ったジールの宇田川 勝正も「今回、ホテル業の経験者をアサインすることで、Stay JAPAN様の目線からさまざまな提案をしました。またトレーニングの実施やマニュアルの作成では、専門用語をなるべく避け、利用者の視点に立ってご説明することに注力しました」と言葉を添える。
導入効果と展望
2019年8月初旬、同社はZEUSCloudの導入を決定。わずか1カ月にも満たない2019年9月には契約し利用を開始した。導入効果はすぐに現れたと柏葉氏は話す。「月20時間以上かけていた資料作成に時間がかからなくなりました。また経営も週に1回の売上報告を待つことなく、リアルタイムで必要な情報が手に入るため、経営判断のスピードも高まりました」
DWHとデータレイクをともに活用できるメリットは大きい。「定期的なレポートだけでなく、データを探索し業務改善に有効な『気づき』を得ることができます。さまざまなデータをデータレイクにアップロードすることで、自動的にデータを解析し、分析データとして利用できるようになります。BIツールも直感的で使いやすく、誰もがより多彩な分析をタイムリーに行えます。マーケティング戦略では、施策の企画立案から実行までのスピードと質の向上を図ることができました。『データの可視化により、自身でどのようにアクションを起こしていくかを考える機会が増え、業務に積極的に参加する意欲が湧いてきた』との社員の声もあがっており、社員一人ひとりの『やる気』や生産性向上にもつながっています」と武藤氏は語る。
今後の展望について柏葉氏は次のように話す。「アフターコロナの業績回復は、当社にとっても急務です。再び宿泊施設の集客を行う中で、お客様の反応はKPIなどのデータとして現れてきます。それらのデータをBIツールで可視化し経営判断に落とし込むことで、競争力向上や売上拡大に向けた施策がタイムリーに実施できます。未曾有の事態にこれまでにない意思決定が求められる状況下において、ZEUSCloudは当社の大きな『助け』になってくれると確信しています。今後、また社員それぞれがデータを自在に分析し、新しい戦略を生み出していく文化を社内に根付かせていきたいと思います」
アフターコロナの観光産業復活へ、新たな価値創造に挑戦を続け、地域社会の発展に貢献するStay JAPANの取り組みを、ZEUSCloudが支えていく。
ユーザープロフィール
三光ソフランホールディングス株式会社/Stay JAPAN株式会社
設立 |
2017年4月 |
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本社 |
〒103-0028 東京都中央区八重洲1-3-7 |
事業内容 |
ホテル、プチホテル、リゾートホテルなど の運営代行業務 |
不動産、ホテル、医療など多角的に事業を展開する三光ソフラングループ。2018年8月期に約800億円のグループ売上を達成し、売上高も飛躍的に伸びている。急成長の原動力は、経営理念「夢と希望の創造」の実現に向け、挑戦を続けるベンチャー精神にある。同グループが2017年4月に設立した「Stay JAPAN」は東京、京都、宮古島を中心に約50棟の宿泊施設を展開。グループのノウハウを活かし、土地開発からホテル運営まで一貫したサービスを通じて、お客様に感動的な宿泊体験の提供とともにオーナーの安定収益を実現し、地域活性化に寄与している。
- 取材にご対応いただいた方 -
三光ソフランホールディングス株式会社
ホテル運営部・マーケティング職 武藤 大希氏
経営管理部 柏葉 昌平氏
株式会社ジール
データアナリシスプラットフォームユニット マネージャー 鈴木 翔
データアナリシスプラットフォームユニット シニアアソシエイト 宇田川 勝正
製品ソリューション紹介
ZEUSCloud
クラウドで企業データ統合と分析を実現できるジールのオリジナルサービスです。DWH、データレイク、BIツールを兼ね備えたうえに、運用もすべてお任せのオールインワンのソリューションとして提供します。また月額料金での利用となるため、初期投資が不要、なおかつオンプレミスと比較して安価に導入、さらに運用管理の負荷低減を実現。自社でインフラ環境を持たず、契約後すぐに分析を開始できます。意思決定の迅速化とともにデータドリブン経営の実現を推進します。
お客様が実現したいことに寄り添ったご提案をいたします。
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